2026年3月の運用成績を公開していきます。3月は2月末に引き続いた中東情勢の悪化が深刻化し、日経平均が月間で約13%もの大暴落を記録するなど、2008年10月のリーマンショック以来の下落率という歴史的な急落月となりました。
2月に喜んでいた含み益が一気に吹き飛んだ、なかなかしんどい1ヶ月でしたが実際にどのくらいダメージを受けたのか、見ていきましょう！
※本ブログの情報は、特定の金融商品への勧誘を目的としたものではありません。投資の最終判断は自己責任で行ってください。
運用成績【2026年3月】
| 資産区分 | 2月末 | 3月末 | 3月末評価損益 | 増減額 |
| 国内株式 | 957,254円 | 901,377円 | +161,668円（+21.85%） | -55,877円 （-5.84%） |
| 米国株式 | 76,661円 | 73,457円 | +5,859円（+8.67%） | -3,204円 （-4.18%） |
| 投資信託 | 1,680,864円 | 1,666,475円 | +147,646円（+9.72%） | -14,389円 （-0.86%） |
| 資産合計 | 2,714,779円 | 2,641,309円 | +315,173円（+13.55%） | –73,470円 （-2.71%） |
| 元本合計 | 2,246,142円 | 2,326,136円 | – | +79,994円（+3.56%） |
元本合計がなぜか6円少なくなっていますがどこでズレているのか分かりませんでした…
3月の資産合計は約264万円となり、前月比-73,470円（-2.71%）の減少となりました。
下げ幅だけ見ると7万円強ですが、今月も投資信託の積み立て8万円を入金しているので、実質的な評価額の変動は約-153,470円というのが正直なところです。2月に喜んでいた含み益がかなり削られました。
含み益の合計は+315,173円（+13.55%）となり、2月末の+468,637円（+20.86%）から約15万3,000円もの急減。含み益率はわずか1ヶ月で約7ポイントも低下しました。
とはいえ、元本を割っているわけではありませんし、含み益はまだ30万円以上残っています。長期投資家としては「こういう月もある」と割り切るしかありません。
国内株式（高配当株メイン）
3月の国内株式は前月比-55,877円（-5.84%）と、大幅な下落となりました。今月も買い増しは行っていないため、この減少はすべて株価の値下がりによるものです。
評価損益は+161,668円（+21.85%）で、2月末の+217,545円（+29.41%）から約55,877円も悪化しています。含み益率で見ると、わずか1ヶ月で約8ポイントも低下しました。
最大の要因は後述するイランショックによる日経平均の歴史的急落（月間-13.2%）です。ただし、高配当株はディフェンシブな性質もあるため、日経平均の下落率（-13%）と比べると▲5.84%に留まったのは、ある意味底堅さを見せてくれた部分でもあります。
保有銘柄のほぼ全銘柄が値下がりしていますが、金融株や内需株は比較的下落幅が小さかった印象です。高配当株は配当金という「下支え」がある分、急落局面でも心理的なダメージが多少マシなのがありがたいですね。
米国株式（高配当株ETFメイン）
米国株式は前月比-3,204円（-4.18%）と、こちらも下落しました。今月も買い増しはしていないので、純粋な値下がりと為替変動による減少です。
含み益は+5,859円（+8.67%）で、2月末の+9,057円（+13.40%）から悪化しています。
3月はS&P500が5週連続で下落するなど、米国株市場も冴えない展開でした。中東情勢悪化に伴う原油高騰がインフレ再燃懸念を呼び、FRBの利下げ期待がさらに後退したことが米国株全体の重しになったと考えられます。
高配当株ETFは米国株の中ではディフェンシブなセクター寄りの構成ですが、市場全体の下落の波には抗いきれなかった形です。
投資信託（米国株メイン）
投資信託は毎月の積み立て8万円を継続しています。今月も積み立てを実施しました。
評価額は前月比-14,389円（-0.86%）でした。ただしこのうち8万円は新規買付分ですので、実質的な評価額の変動は約-94,389円のマイナスです。
含み益は2月末の+242,035円から3月末+147,646円へと、約9万4,000円もの大幅悪化となりました。含み益率は16.82%から9.72%へと、こちらも大きく低下しています。
ただし、今月の積み立ては急落後の安値圏で買い付けができた可能性が高く、長期的には「安く仕込めた」ことになると考えられます。下落局面でも積み立てを継続することは、ドルコスト平均法の観点からもセオリー通りの動きです。淡々と続けていきます。
3月の主なニュース
日経平均が月間▲13%の歴史的急落（イランショック継続）
3月最大のトピックは、引き続き中東情勢の深刻化です。2月28日に始まった米国・イスラエルによるイラン攻撃は3月に入っても収束せず、イラン側の反撃も継続。ホルムズ海峡の封鎖リスクが現実味を帯びる中、原油価格は3月27日時点で3年8ヶ月ぶりの高値圏に達しました。
この「イランショック」を受けて、日経平均は3月に月間で7,786円（▲13.2%）下落し、2月末の58,850円から3月31日の終値51,063円へと急落しました。月間下落率はコロナ禍の2020年3月を超え、リーマンショック後の2008年10月以来の大きさとなっています。（出典：日本経済新聞 日経平均株価）
月初は2月の最高値水準（58,850円）からスタートしたものの、中東情勢の悪化とともに段階的に下落が続き、月末にかけては1日で1,000〜2,800円超の下落が連続するような場面もありました。
なお、2月の急上昇で「高市トレード」と呼ばれた日本株への楽観ムードは完全に吹き飛んだ状態です。ただし、一部の証券会社では2026年末の日経平均として6万円前後の強気見通しを維持しているところもあり、長期の強気シナリオが完全に崩れたわけではないとの見方も残っている点は覚えておきたいところです。
原油急騰とスタグフレーション懸念
中東情勢の悪化に伴い、3月の原油価格（WTI）は大幅に上昇しました。ホルムズ海峡を通過する原油は世界需要の約2割に相当するとされており、封鎖・混乱が続く場合にはエネルギーコストの一段の上昇が懸念されます。
問題は、これが単なる「株安」にとどまらない点です。原油高騰はインフレ再燃を招き、各国中央銀行が利下げに動きにくくなります。米国ではFRBの利下げ期待がさらに後退し、3月はS&P500が5週連続で下落するなど、株安・インフレ・景気鈍化が同時進行する「スタグフレーション懸念」が市場を覆いました。
日本では「原油高→輸入コスト上昇→企業収益を圧迫」という連鎖が企業の来期業績見通しに影を落とし始めており、4月以降の決算シーズンで下方修正が相次ぐ可能性があります。この点は4月以降も引き続き注視が必要です。
為替の動向
3月はドル円相場でも大きな動きがありました。「有事のドル買い」が進んだ結果、ドル円は一時1ドル＝160円台を記録する場面があり、2024年7月につけた37年半ぶりの円安水準（161.95円）が再び視野に入ってきました。
円安は輸出企業の収益改善要因である一方、輸入物価を押し上げて消費者の購買力を削ぐ側面もあります。私が保有する米国高配当株ETFは円安局面でドル建て資産の円換算額が増えるため、今月の下落を多少和らげてくれた部分があると考えられます。
日銀は4〜6月期の追加利上げ観測がありましたが、市場の混乱が続く中では利上げ時期が後ずれする可能性も出てきました。引き続き注視が必要です。
中東リスクの背景にある地政学的な構図については、以前まとめた記事も参考にしてみてください。
まとめ
- 資産全体で-73,470円（-2.71%）の減少。ただし8万円の積み立て分を含むため、実質的な評価額下落は約▲153,470円
- 含み益が+468,637円→+315,173円に急減（約15万3,000円の悪化）。含み益率も20.86%→13.55%に低下
- 日経平均が月間-13.2%（7,786円安）と、リーマン後最大級の下落率を記録
- イランショック・原油急騰・スタグフレーション懸念が同時に重なった「トリプル悪材料」の月
- 投資信託は積み立てを継続。急落後の安値圏で買い付けができたことは長期的にはプラスの可能性
- 国内高配当株は日経平均（▲13%）比で半分以下の下落（▲5.84%）に留まり、ディフェンシブ性を発揮
3月は久々に資産が大幅に減ったような気がします。2月に「含み益が20%超えた！」と喜んでいたのに、わずか1ヶ月で15万円ほど資産が減りました。
ただ、こういう局面こそ長期投資の真価が問われるタイミングだと改めて感じています。歴史を振り返ると、2008年10月も、2020年3月も、その後に市場は回復しています。今回の「イランショック」が企業の本質的な収益力を変えたわけではなく、外部ショックによる一時的な市場の過剰反応である可能性が高いと個人的には考えています。
個人投資家が今やるべきことは、以下の3つだと思います。
積み立て投資を止めない
急落局面で積み立てをやめるのは「安値を拾う機会」を失うことになります。今月の積み立ては後から振り返れば「あの底値圏で買えた」という貴重な買い場になる可能性があります。どんな相場でも、毎月のルーティンを守ることが最重要です。
生活防衛資金を改めて確認する
原油高による物価上昇が続く可能性があります。投資に回せるお金と、生活に必要なお金は厳格に分けておきましょう。相場が下落しているときに生活費が不足して「仕方なく売る」という最悪のシナリオを防ぐことが大切です。
短期の急落で売らない
過去の地政学リスク（2022年のロシア・ウクライナ侵攻など）でも、市場は時間をかけて回復してきました。長期投資において「売らないこと」は最も強力な戦略のひとつです。今の含み益は減ったとはいえ、元本比ではまだプラスの状態。売る理由は何もありません。
4月以降は中東情勢の収束の有無、日本企業の決算シーズン（4〜5月）、そして日銀の金融政策決定会合が焦点になりそうです。引き続き、一喜一憂せずコツコツ続けていこうと思います。
前月の運用成績はこちらからご覧いただけます。 → 【2026年2月運用成績】衆院選で自民圧勝！日経平均は月間+10%の爆上げ！
